収益物件投資を安全にする目安［減価償却費］

収益物件へ投資をする際には、いろんな指標を用います。

投資家それぞれの投資指標があるなかで、今回お伝えしたいのが［減価償却費］。

毎月の決算書（試算表）を見るだけで、投資の安全性が簡単にわかります。

損益計算書であれば費用科目の中にある［減価償却費］。

貸借対照表であれば固定資産科目の中の［減価償却累計額］。

たとえば、毎月の減価償却費が２７０万円であれば、年間では３２４０万円になる。

一方、借入金の年間の返済額が３８００万円とする。

■減価償却費：３２４０万＜借入返済額：３８００万

※ここでは支払利息割引料は考慮しない

差額の５６０万円は、資金を持ち出ししていることになる。

個人差（収益力）があるので許容範囲といえばそれまでだが、減価償却費は年々、減少していくことを確認したい。

合わせて、借入金の金利動向には要注意である。

※設備等の償却年数はもっと早い

リバランスを常に意識して、自分の不動産投資の安全性をチェックしたい。